〜第一種圧力容器と第二種圧力容器〜
　第一種圧力容器（以下一圧）は容器内部で煮沸・加熱・反応等の操作が行われるものであり、結果として品物の出し入れ、蒸気の発生等の危険が伴います。　また内部に液体を保有する場合には、その液体の温度は大気圧下における沸点以上に達しています。　これは万が一、容器から液体が漏れた場合には、破裂する危険があるということを意味します。


　第二種圧力容器（以下二圧）は内部に圧縮気体を保有するものです。また液体が共存する場合は、液体の温度は大気圧下における沸点以下です。　これはもしも容器から漏れても、内部の気体が噴出する程度の危険性に留まるということを意味します。


　以上の違いから、二圧製造は一圧製造に比べて製造前の許可申請等が不要なこと・設置運転後の定期検査が簡易なことなど、比較的扱いが緩いと言えますが、製造にあたっての構造規格については差異はほぼ皆無であり、細部にわたり指示されています。

〜二圧該当要件について〜
　二圧に該当するかどうかの要件としては
１−保有する気体の圧力が０．２MPa（メガパスカル・およそ２．０kg/cm2）以上で、内容積が０．０４m3（およそ４０リットル）の容器
２−保有する気体の圧力が０．２MPa以上で、胴の内径が２００ミリ以上かつ胴の長さが１０００ミリ以上の容器


　１か２いずれかに該当する容器は二圧となります。
この事から、内部の気体の圧力が０．２MPa未満であればいくら容量が大きくても二圧ではなく、また容量が０．０４m3未満で、大きさが胴の内径２００ミリ未満・かつ長さ１０００ミリ未満であればいくら圧力が高くても二圧には該当しないといえます。
例えば最高使用圧力０．３MPaで内径１５０ミリ・長さ１１００ミリの容器は・・・容量はおよそ０．０２m3ですが長さが１０００ミリを超えているので二圧となります。


　以上の要件に該当しない容器の製造については、二圧のような個別検定はありませんが、構造規格が定められており、この規格に適合しない容器の譲渡・貸与・設置・使用は禁じられています。

〜最高使用圧力について〜
　最高許容使用圧力の略であり、圧力容器は常にこの数値以下で使用されなければなりません。　製造の際に使用する材料の板厚はこの圧力に耐えられる厚みの品物でなければならず、また取り付けが義務付けられている安全弁もこの値以下で作動するよう調整されたものでなければなりません。

〜材質について〜
　圧力の掛かる部位に使用する炭素鋼鋼板等の板厚は最低2．5ミリ以上とされています。更に、腐食の恐れがない材質の鋼板以外を用いる場合は最低1ミリ以上の腐れ代（サビなどによる減肉）を設けなくてはなりません。
　（参考資料　日本ボイラー協会　ボイラー及び圧力容器安全規則の解説）

〜個別検定について〜
　検査を希望する日の２週間前（年度末などは申請希望が多く１ヶ月前でないと希望日に受けられな いこともあるようです)までに申請を済ませておく必要があります。　なお、申請の時点で必要書類を提出するため、準備しておかねばなりません。　　
　また検査当日までに以下の品物についてもそろえておく必要があります。
１−安全弁又はこれに代わる装置（最高使用圧力で作動するように調整済みの物）と同仕様書類
２−銘板（構造規格に規定された内容が記入された物）

検査合格後、約一週間で合格印の押された機械等明細書ができます。　それをもって納品となります。（参考　ボイラー協会神奈川支部　受験の手引き）

〜提出書類について〜
Ａ）申請時に提出を求められる書類は以下の通りです。
　１−個別検定申請書
　２−第二種圧力容器明細書
　３−設計仕様書
　４−製作図面（ノズルリストと溶接箇所詳細図が記載されているもの）
　５−強度計算書
　６−フローシート
　７−ボイラー溶接士免許写し
　　４および６についてはお客さまにてご準備いただきます。
　　残りについては弊社にて準備可能です。（料金別途）

Ｂ）検定当日に提出を求められる書類は以下の通りです。
　１−ミルシート（申請時に間に合わなかった場合）
　２−非破壊検査記録（既定の水圧検査を行えない容器の場合）
　３−寸法検査記録
　４−材料表
　５−水圧検査記録
　６−刻印すり取り書

〜強度計算書について〜
今回提出した強度計算書の内容は以下の通りです。
１−内容積
２−内面に圧力を受ける円筒胴の板の最小厚さ（内径基準）
３−内面に圧力を受ける半楕円形鏡板の最小厚さ（内径基準）
４−ボルト締め円形平ふた板の最小厚さ（Ｏリング：ゴム：セルフシールガスケット）
５−平ふた板計算用荷重
６−内圧半楕円形鏡板にある穴の補強（強め材なし）
７−補強を要しない穴
８−水圧試験
９−安全弁の容量
１０−安全弁吹出し量計算書（メーカーより取り寄せ）